サントリーホールディングス（株）は、環境情報開示システムを提供する国際的な非営利団体であるCDPから高い評価を受け、「CDP気候変動2023 Aリスト企業」「CDP水セキュリティ2023 Aリスト企業」に選定されました。
　サントリーグループとして、最高評価の「Aリスト企業」への選定は気候変動分野では5年連続、水セキュリティ分野では8年連続となりました。 

　CDPは、企業や都市の重要な環境情報を測定・開示・管理・共有するための国際NPOで、その環境情報開示と評価は、企業の環境情報開示におけるグローバルスタンダードとして広く認知されています。今回は、運用資産総額が136兆米ドル以上となる740社強の署名金融機関がCDPのプラットフォームを通じた環境情報の開示を求め、過去最多の約23,000社の企業がこれに応じました。

　サントリーグループは、自然と水の恵みに生かされる企業として、「人と自然と響きあい、豊かな生活文化を創造し、『人間の生命（いのち）の輝き』をめざす。」をパーパスとし、創業以来、持続可能な社会の実現を目指してきました。
　水については、グループ全体で共有する「水理念」のもと、「サントリー環境目標2030」において工場節水・水源涵養・原料生産・水の啓発に関する目標を掲げ、自然環境の保全・再生活動など、さまざまな取り組みをグローバルに推進しています。
　気候変動については、2050年までにバリューチェーン全体で温室効果ガス（GHG）排出の実質ゼロを目指しています。その達成に向け、「サントリー環境目標2030」において2030年までにGHG排出量を自社拠点で50％削減^※1、バリューチェーン全体で30％削減^※1することを掲げ、さまざまな取り組みをグローバルに進めています。 

※1　2019年の排出量を基準とする

　今回の選定は、以下の取り組みをはじめ、当社のサステナビリティ経営が総合的に評価されたものと大変意義深く受け止めています。
・SBTイニシアチブ「1.5℃目標」の認定に整合した「環境目標2030」における温室効果ガス削減目標設定（ニュースリリースNo.13986参照）と進捗
・日本・米州・欧州全ての自社生産研究拠点^※2で購入する電力の100％再生可能エネルギー化完了（ニュースリリースNo.14309参照）
・Scope3でのGHG削減に向け、サプライヤーの排出量把握やベストプラクティスの共有
・サプライヤーと協働しGHG削減に寄与する容器を開発
・TCFD提言に基づき、気候変動によるリスク・機会を評価・特定し、事業に対するインパクトを、シナリオ分析の手法を用いて定量的に開示（https://www.suntory.co.jp/company/csr/env_tcfd/参照）
・サントリー九州熊本工場が、工場周辺流域の持続可能な水利用に関する「Alliance for Water Stewardship（AWS）」認証において最高位である「Platinum」を取得（ニュースリリースNo.14327参照）
・自社工場への水に関するリスク評価・管理・取り組みの推進 

※2　飲料・食品および酒類事業に関わる拠点

　今後も、我々の事業活動において最も重要な資源である「水」のサステナビリティの追求、再生可能エネルギーやグリーン水素などを活用したGHG排出削減への取り組み強化、循環経済の推進、生物多様性の保全・再生など、持続可能な社会の実現に向けたグローバルな社会課題の解決に向け、グループ一丸となってサステナビリティ経営に取り組んでいきます。