再生農業(※1)により生産された麦芽用大麦の調達に向けた取り組みを開始 2022年11月28日ニュースリリースサントリー

カバークロップ

画像ダウンロードはこちら

　サントリーグループは、原料由来の温室効果ガス（GHG）排出削減に向け、麦芽サプライヤーのMuntons(マントン)社、農業コンサルティング会社のFuture Food Solutions社（以下、FFS社）、大麦農家と協働し、イギリスで再生農業^※1により生産された麦芽用大麦の調達に向けた取り組みを開始しました。再生農業の手法で整備した農地での大麦生産を来春より開始する予定です。

※1　農地の土壌に着目し、その生態系を再生させることにより土壌の肥沃度(ひよくど)を高め、農作物の生産を持続可能にするための農法

　気候変動は、農作物の収量減少に大きな影響を与えるとされていますが、農林業由来のGHG排出量は、全体の約4分の1を占めると推定^※2されています。当グループにおいても、バリューチェーンにおけるGHG排出量の中で、農業由来のものは約2割を占めると推定しています。

※2　IPCC第5次報告書WG3 SPM

　今回、当グループにおける主要原料の1つである大麦について、Muntons社、FFS社、イギリスの大麦農家と協働し、カバークロップ^※3の活用や不耕起栽培などの農法を導入する再生農業に取り組みます。本取り組みにおける農業由来のGHG排出量を、5年以内に従来比で50％削減することを目指しています。同時に、土壌中の生物多様性が再生されることで土壌が肥沃になり、化学肥料や農薬使用の削減、水の有効利用などの効果も期待されます。

※3　土壌中への有機物の供給や土壌浸食の防止等により、土壌改良効果が期待できる被覆作物

　当グループは、水や農作物など自然の恵みに支えられた食品酒類総合企業として、「水と生きる」をステークホルダーとの約束、「人と自然と響きあう」を使命に掲げ、創業以来、持続可能な社会の実現を目指してきました。GHG排出量については、2050年までにバリューチェーン全体で実質ゼロにすることを目指しています。
　「サントリーグループ環境基本方針」では、水源や原料産地などの生態系を守るため、持続可能な農業への移行を通じて生物多様性の保全と再生に努めることを掲げており、7月には、より良い世界のための持続可能な農業を目指す国際団体「SAI（Sustainable Agriculture Initiative）プラットフォーム」に日本企業で初めて加盟しました（ニュースリリースNo.14204参照）。

　今後も持続可能な農業への移行に向けて、環境や社会に配慮した方策の1つである再生農業に加え、さまざまな活動を推進していきます。また、バリューチェーン全体でのGHG排出削減に向け、グループ一丸となってサステナビリティ経営に取り組んでいきます。

●サントリーホールディングス（株）常務執行役員
サプライチェーン本部長　井床眞夫　コメント
当グループは「サントリー環境基本方針」の中で、持続可能な農業への移行を掲げており、再生農業はその中核となる方策と位置付けています。今後もサプライチェーンのパートナーとの連携を深め、環境や社会に配慮した持続可能なサプライチェーン構築に向けた活動を進めていきます。

▼サントリーグループのサステナビリティ・ビジョン
　https://www.suntory.co.jp/company/csr/philosophy/

▼サントリーのサステナブル調達
　https://www.suntory.co.jp/company/csr/soc_procurement/

以上