「CDP気候変動」において最高評価の「Aリスト企業」に選定 2021年12月15日ニュースリリースサントリー

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　サントリーホールディングス（株）は、環境情報開示システムを提供する国際的な非営利団体であるCDPから高い評価を受け、「CDP気候変動2021 Aリスト企業」に選定されました。また、グループ会社であるサントリー食品インターナショナル（株）は、「CDP水セキュリティ2021 Aリスト企業」に6年連続で選定されました（ニュースリースNo.SBF1194参照）。

　CDPは、企業や都市の重要な環境情報を測定・開示・管理・共有するための国際NPOで、その年次の環境情報開示と評価プロセスは、企業の環境情報開示におけるグローバルスタンダードとして広く認知されています。今年度は、運用資産総額が110兆米ドルとなる590社強の機関投資家と、調達総額が５.５兆米ドルとなる200社の大手購買企業がCDPのプラットフォームを通じた環境情報の開示を求め、過去最高の約13,000社の企業がこれに応じました。

　サントリーグループは、気候変動について、2050年までにバリューチェーン全体で、温室効果ガス（GHG）排出の実質ゼロを目指しています。その達成に向け、2030年までにGHG排出量を自社拠点で50％削減^※1、バリューチェーン全体で30％削減^※1する「環境目標2030」を掲げ、さまざまな取り組みをグローバルに進めています。

　今回の認定は、従来の省エネルギーの取り組みに加え、GHGを排出しない再生可能エネルギーの導入、今年5月に稼働したサントリー天然水北アルプス信濃の森工場がCO2排出量ゼロ^※2であること、ボトルtoボトルリサイクルにおいてサプライヤーと共同開発したCO2排出量低減と再生効率化を同時に実現する「FtoPダイレクトリサイクル技術」などが総合的に評価されたものと考えています。
　今後も、「環境目標2030」達成に向け、2022年までに、日本、米州、欧州の飲料・食品および酒類事業に関わる全ての自社生産研究拠点63箇所で、電力を100％再生可能エネルギーに切り替えていく目標や、内部炭素価格の運用開始、設備投資を含む1,000億円規模の関連投資など、さまざまな取り組みを推進し、グローバルな社会課題の解決に向け、グループ一丸となってサステナビリティ経営に取り組んでいきます。

※1　2019年の排出量を基準とする

※2　省エネ推進や再生可能エネルギー導入、化石燃料由来CO2の排出をオフセットするクレジットの活用などにより、製造工程におけるCO2排出量を実質的にゼロとする工場

▼サントリーグループのサステナビリティ
https://www.suntory.co.jp/company/csr/

▼サントリーグループの環境負荷低減活動
https://www.suntory.co.jp/eco/teigen

以上