トップメッセージ・
経営理念・方針

「心を込めて笑顔で潤いをお届けする」

及川 剛

 どのような時代・どのような場所でも、人のそばには飲み物があり、それは人々の体と心を潤してきました。
 現代において、飲料に対するお客様のニーズは、よりおいしく、より高品質であることだけでなく、さまざまに多様化しています。
 健康志向の高まりや企業をはじめとする組織内でのコミュニケ―ション活性化への要請など、社会やお客様の変化に応じて、自動販売機が提供する商品やサービスも、さまざまな進化を遂げており、自動販売機が果たすことのできる役割は一層広がりつつあります。
 サントリービバレッジソリューションは、多種多様な商品・機材を用いた幅広いソリューションをご提案するとともに、高品質なオペレーションをご提供していくことで、あらゆるエリアのあらゆるお客様のニーズに応えてまいります。
 お客様が思わず笑顔になるような「最高のドリンキングライフ」を実現し、お客様と響きあう、これが私どもの使命です。

サントリービバレッジソリューション株式会社
代表取締役社長

及川 剛

経営理念

SBS philosophy

わたしたちの企業理念

SBS mission わたしたちの使命SBS mission わたしたちの使命

お客様それぞれの毎日に
“最適なドリンキングライフ”を直接提供し、
社会になくてはならない潤いとなる。

SBS vision わたしたちの志SBS vision わたしたちの志

お客様の期待を超え、
お客様から愛され続ける社員であふれた
会社になりたい。

SBS action わたしたちの考動SBS action わたしたちの考動

  • 1. お客様の立場で考える
  • 2. 挨拶と笑顔から始める
  • 3. 挑戦し、成長し続ける
  • 4. プロとして品質を磨く
  • 5. 環境のために行動する

SBS missionわたしたちの使命 SBSがこの社会で果たすべき役割、企業としての存在意義を示します

お客様それぞれの毎日に“最適なドリンキングライフ”を直接提供し、社会になくてはならない潤いとなる。

わたしたちサントリービバレッジソリューションは、サントリーグループにおいて、お客様の生活シーンのいちばん近くで、直接、飲料をお届けする会社です。
お客様に近いからお客様の声が聞ける。お客様の思いが理解できる。お客様の不満にもお応えできる。
だからこそ、お客様それぞれに最も適した“ドリンキングライフ”をお届けできる。
飲料を通じて、心とからだの潤い、健やかな暮らしをお届けすること。お客様と直に接することで、社会になくてはならない潤いとなること。
それが、わたしたちの使命です。

SBS visionわたしたちの志 SBSが企業としてめざすべき
理想のあり方を示します

お客様の期待を超え、お客様に愛され続ける社員であふれた会社になりたい。

SBS actionわたしたちの考動 ミッション、ビジョンを実現するために
社員がとるべき行動を示します

1, お客様の立場で考える

お客様のいちばん近くで考え、お客様から学び、お客様の満足を追求しよう。

2, 挨拶と笑顔から始める

お客様や仲間を大切に思う気持ちや感謝の心を、挨拶・笑顔・礼儀であらわそう。

3, 挑戦し、成長し続ける

「やってみなはれ」の精神で仕事の向上・革新に挑み、自身の成長につなげよう。

4, プロとして品質を磨く

飲用時品質を最優先に、プロの誇りとこだわりをもって業務品質を磨き続けよう。

5, 環境のために行動する

持続可能な社会、クリーンな街づくりをめざし、大切な資源を循環させよう。

サントリーグループ環境基本方針

サントリーグループは、環境経営を事業活動の基軸にし、バリューチェーン全体を視野に入れて、生命の輝きに満ちた持続可能な社会を次の世代に 引き渡すことを約束します。

1.水のサステナビリティの追求

「水と生きる」を社会との約束に掲げる企業として、事業活動において最も重要な資源である水を大切に取り扱い、自然界における水の健全な循環に貢献します。

2.生物多様性保全への取り組み

水や農作物に依存する企業として、その価値の源泉である生物多様性を将来にわたって保全することに努めます。

3.イノベイティブな3Rによる資源の有効活用

循環型社会の実現に向けて、不断の技術革新により、原材料・エネルギーなどの3R(reduce, reuse, recycle)を一層推進し、持続可能な ビジネスの構築に努めます。

4.全員参加による低炭素企業への挑戦

すべての職場において、気候変動の要因である温暖化ガス排出量の削減に努めます。

5.社会とのコミュニケーション

豊かな地球環境を次世代に継承するため、社会との対話に基づいた取り組みを行うとともに、積極的な情報開示に努めます。

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